天空率について（ｂｙ堀）

2003年に施行された改正建築基準法によって、「天空率の比較による斜線制限の緩和」ができるようになりました。

斜線制限にかかってしまう建築物でも、天空率という数字を計算し、

「斜線制限をクリアできている建築物と同等以上　採光・通風等が確保できている」と見なされれば、建てられることになります。

特定の「測定点」から建築物を見上げた時の「天空と建築物の割合」を言います。

道路斜線制限における天空率は、次の図のようなイメージです。

天空率を計算した際、具体的な数値とともに図の④のような、円形の図が表示されます。

天空率（％）　＝　（円全体の面積－建築物の投影部分の面積）　÷　円全体の面積

となります。

計算をする前の準備として、以下の内容を図面に記載・入力します。

・敷地（道路斜線制限の緩和の場合は道路も）の形状・寸法

・計画建築物の配置・寸法・各部の高さ・形状

・適合建築物（斜線制限をクリアできる最大限の架空の建築物）の高さ・大きさ

斜線制限の種類ごとに決められた位置・決められた間隔で、「測定点」を複数設定し、配置図に記載。

すべての測定点から「計画建築物」と「適合建築物」、それぞれの天空率を計算します。

全ての測定点において「計画建築物の天空率」＞「適合建築物の天空率」　となれば、その建築物は建てられることになります。

実際に図面にするとどのような感じになるのか？JW-CADで作図・計算したサンプルの図面をお見せしたいと思います。

サンプルは「北側斜線制限」にかかってしまう、低層住居専用地域の建物。この場合、天空率の測定点は「北側隣地境界線から真北方向へ４ｍのライン上」　に　「1ｍ以内の等間隔」で設置することになります。

敷地の形状、天空率の測定点、

上部に計画建築物（ブロック塀等の外構や、敷地に高低差がある場合は地盤面も）の形状・高さ・配置

下部に北側斜線適用建築物の形状・高さ

　・・・が記載・入力されています。

図面内、赤線で囲んでいる「測定点№23」については下記へ。

各測定点における、計画建築物・斜線適合建築物を見た場合の天空図・天空率が記載されます。

表の上部が計画建築物、下部が適合建築物のもので、間にある数値がそれぞれの天空率の差です。

すべての測定点において、計画建築物の天空率＞適合建築物の天空率　となることがまず必須です。図面内、赤線で囲まれた「測定点№23」での天空率は、「適合建物と計画建物の天空率の差がもっとも少ない測定点」となっており、下の図面へと続きます。

このサンプルは比較的簡単な検討ですが、場合によっては敷地内に大きな高低差があったり、斜線の発生する道路が２面以上あったり、２以上の用途地域にまたがっていたり・・・と、天空率の検討がより複雑になるケースもあります。

検討にも審査にも手間暇がかかり、また確認申請手数料も割り増しが発生することが多い天空率ですが、建物のデザインやボリューム設計の自由度が上がる制度です。

隣地や道路側、周辺環境には配慮しつつも、活用するメリットはあります。

※注意点として・・・

「高度地区」内において発生する高度斜線　というものがあります。

「高度地区」とは

「用途地域内において市街地の環境を維持し、又は土地利用の増進を図るため、建築物の高さの最高限度又は最低限度を定める地区」（都市計画法第９条より）となります。

高度地区がどの用途地域に重ねて指定されるか、またどのような制限内容なのかは自治体によって異なりますが、よく見られるのが「北側斜線と同様の高さ制限」です。

 この「高度地区による斜線制限」については、天空率による緩和を適用することができないため、注意が必要です。